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短編 ほんとにあった怖い話

「違法民泊」に独りで泊り続けた女子の想像を絶する経験

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違法民泊に入室するたび、必ずやってしまうこと

私は、昨年の7月から12月にかけ、思い立って国内の違法民泊に60泊ほど泊まった。

当時は「民泊」という言葉が騒がれ始める少し前で、不動産の賃貸市場に関する業界紙に勤務し、全国を飛び回っていた私が「出張のたびに民泊に泊まっている」と話すと随分と珍しがられた。

「中国人旅行者でもそんなに泊まってないよ」と笑われたが、自他共に認める「民パッカー」だった。

そんな私が、ある頃から、民泊に泊まるたびに入室後すぐ、行うようになったことがある。

「誰かが潜んでいないかチェック」だ。

風呂、押入れ、トイレと、人が隠れられるような場所を、恐る恐る見て回る。

とくにベッドの下を覗く時は、心臓がばくばくと波打つ。

宿泊施設でありながら、「安心感や快適性」とは程遠い場所。

それが、違法民泊だ。

なぜ、こんなチェックを行うようになったのかというと、民泊における「鍵」の管理の実態を知ったからだ。

「民泊特区」として知られる東京・大田区で泊まった民泊の鍵は、無施錠の郵便受けの中で、大量の投げ込みチラシに埋もれていた。

大阪市の民泊も同様で、郵便受けの側面にぺらぺらのセロハンテープで貼り付けられていた。

京都駅徒歩1分の民泊では、鍵は「暗証番号付きキーボックスに入っている」とのホスト(貸主)からのメールに安堵して現地へ向かったのだが、いざ番号を合わせようとしたら、既にその番号になっていた。

ゲストが変わる度に暗証番号を変えるという発想がないことが見て取れた。

江東区で泊まった民泊に至っては、玄関ドアにキーが差し込んだままになっていた。

すぐさまiPhoneで写真を撮り、ホストに「こんなことになっていますけど」とメッセージを送った。

返事は、「あ、ごめーん。刺したままだった~」だった。

そして、どの部屋も、ひとたび鍵のありかを知った人間が、その鍵を持って鍵屋さんに行けば、ものの10分足らずでコピーが出来上がるような状態だった。

つまり、1回泊まっただけの私でも、いつでもこれらの部屋に入れるようになってしまうのだ。

誰でも入れる部屋――。

そんな場所で寝泊まりすることには、恐怖しか感じない。

そうでなくとも、民泊を舞台にした事件はすでに発生しており、逮捕者も出ている。

2017年7月、福岡・天神で、大家に黙って民泊経営をしていた34歳の男が、泊まっていた30代の女性2人組ゲストのうち、1人をベッドに押し付け暴行したとして準強制性交等罪で逮捕されたのだ。

逮捕された男には覗きの前科があり、犯人をよく知る知人からは、初めから「レイプ目的の民泊経営だった」という証言まで飛び出している。

実は、この物件は賃貸で犯人が借りていたものだ。

家賃は4万円。

それを、1泊1万円で貸していたというのだから、4泊で元が取れてしまう。

逮捕された男の性癖を考えれば、盗撮や盗聴の可能性もあったかもしれない。

「じんましん部屋」の恐怖

違法民泊に泊まって、じんましんが出たこともあった。

大田区内の、ある民泊に泊まった翌朝のことだ。

大田区は国家戦略特区である。羽田空港に近いこともあり、民泊ニーズは高い。

旅行者とホストをつなぐ仲介サイト「Airbnb」で「大田区」を検索すると、300件を超える部屋がヒットする(平成29年12月11日現在)。

しかし大田区のホームページの「大田区国家戦略特別区域外国人滞在施設経営事業(特区民泊)認定施設一覧」に掲載された物件は、平成29年11月22日現在で48件のみ。

特区内とはいえ民泊のほとんどが、「違法」「闇」「ブラック」「無許可」といった類のものなのだ。

その「じんましん部屋」は、中に入る前から驚きの連続だった。

外観は高級感のある賃貸マンションで、単身者が多く暮らしているように見えた。

夜10時。

エレベーターで8階まで上がり、外廊下の一番先にある部屋へそそくさと向かった。

途中、強烈な視線を感じ、ちらっと横を見ると、隣の部屋の玄関が少しだけ空いていて、中から二つの目が私を見ていた。

「やばい」

急いで鍵を差し込み、玄関ドアを小さく開け体を滑り込ませるように中に入ってすぐさまロックした。

「入られたらどうしようかと思った」と思いながら、電気のスイッチをパチパチ押すが、つかない。

瞬間、誰かが潜んでいるのではないかとパニックになった。

外にも出られない。

何度もスイッチを押したが真っ暗なまま。

泣きそうになりながらiPhoneの懐中電灯機能を使って室内を照らし、恐怖でガタガタと震えながら他の電灯のスイッチを探した。

しかしどれもつかず。結局、生まれて初めて入った部屋で、ブレーカーを探しまくって電源を入れるという、想像を絶する経験をした。

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長い髪の毛が1本…

灯りがついてほっとしたのもつかの間、その部屋での驚愕は続いた。

7畳ほどの居室に入ると、カーテンがついていなかった。

向かい合わせに建つ大型マンションからは、電気のついた私の部屋が丸見えだ。

ひょっとして、向かい側から、慌てふためく私の様子をホストが見つめているのではないか……と思うほどプライバシーのない部屋だった。

テレビもなく、カーテンもない部屋では、寝る以外することがないと、布団をめくって絶句した。

長い髪の毛が1本、シーツに絡みついていた。

明らかにリネン交換をしていない。

10月末の、夜になると冷え込む時期だったが、寝具は薄っぺらなかけ布団が1枚あるのみ。

窓辺からの冷気にブルブル震えながら、「これがビジネスと言えるのだろうか」と怒りが湧いてきた。

襟足にかゆみを感じたのは、その翌朝だった。

掻いていたら、手にブツブツとしたものを感じる。

かゆみは徐々に広がり、出社後、後輩に見てもらうと、首から背中にかけてじんましんを発症していた。

医者に行くと「ダニに刺されたのだろう」と言う。

繰り返すが、民泊はビジネスだ。

収益を得る以上、安心や安全、顧客満足の向上は欠かすことができないはずだ。

だが、これらの民泊のホストにそういった意識があるとは、到底思えない。

経営も不動産も知らないズブの素人でも簡単にスタートできる民泊ビジネス。

それに対して、ホテルや旅館業界が猛反発するのも無理はないと思った。

貸主は公務員・大企業サラリーマン・銀行員

「大体、ふてぶてしいんですよ」

合法民泊の許可申請を数多く扱ってきた、日本橋くるみ行政書士事務所の石井くるみ行政書士は、違法民泊ホストたちの態度をこう表現した。

石井氏はこれまでに「心理的瑕疵のある事故物件は民泊で回せばいい」「掃除なんかしない。利回りが下がるから」「バレなきゃ大丈夫」といった、民泊ホストたちの驚くべき発言を、嫌というほど聞いてきたのだ。

ホストになる人々の本職を見ると、最も多いのが公務員だという。

続いて大企業勤務のサラリーマンや銀行員だ。

「最近は残業も減ってきていますから、副業としてやりやすいんでしょう。しかし定時の5時に帰っても、悪質な違法民泊の管理さえしないんですから、たまりません」(石井氏)

ホスト同士が集まるフェイスブックやライングループも存在し、規模の大きなものでは3500人のグループもあるという。

ネット上のやり取りにとどまらず、実際に顔をあわせる交流会もあり、「実は防衛庁勤務です」とか「旅行会社で働いています」といった会話が飛び交っているという。

グループの主催者の中には、民泊ブローカーのような動きをする者もいる。

「買いたい」人と「売りたい」人を結びつけ、宅建業者から紹介料やバックマージンをもらうというやり方だ。

そして彼らは、何でも「ビジネスチャンス」に変える。

何の保証もない「許可済み」物件を高額売買

たとえば、京都市は2017年度、違法民泊の指導を強化すると発表した。

訪日外国人による騒音やごみ問題が急増し、住民の不満が膨らんでいることから、実態を調査し取り締まるために1880万円、また通報を受けた時の窓口運営費として560万3000円を計上した。

それでも闇で行う民泊は増えており、11月補正予算案では対策の強化として、1700万円の予算を12月8日に議決している。

住民感情はすでに沸点に達しており、新規の民泊許可はおりにくい。

そんな状況下で、売り出された民泊が「許可済み」「絶賛稼動中」であるといった謳い文句は、投資家の心を鷲掴みにする。

この心理を巧みに利用しているのが、前述のブローカーたちだ。

「許可済み」民泊には、2~3割のプレミアがついて売買される。

中には評価額1000万円の許可済み古民家を、4000万円で売却したケースもあったという。

しかし「許可済み」を購入したからといって、次の所有者が許可を得られるかは、実はまったく別の話だ。

とくに京都市のように取り締まりを強化している地区では、過去に近隣からクレームがあった物件や、築年数を経た既存不適格物件について、次の所有者には許可を出さない事態も相次いでいる。

高値で購入し、結果、稼働もさせられないとなれば、たどり着く先には「民泊心中」もあり得るだろう。

実際、来年6月に民泊事業への規制を強化する「民泊新法」(住宅宿泊事業法)が施行されるのを前に、グレーな物件の売り逃げに走るホストも増えている。

使えない物件を「高値で掴まされた」と嘆く一般投資家の悲鳴も、目下急増中だ。

乱立する「全評価1点」の悪質代行会社

「ふてぶてしい」のは、ホストだけではない。

代行会社もまた厄介だ。

この1年で、3万室程だった民泊は、6万室にまで増え、2400万人という外国人旅行者の受け皿として定着してきた。

「暮らすように滞在できる民泊」を求める外国人旅行者は多く、約7人に1人が、日本滞在中、少なくとも1泊は民泊を利用していることが明らかになっている(観光庁訪日外国人消費者動向調査)。

利用率に関しては12.4%となり、ユースホテルやゲストハウスを上回る数値である。

このインバウンド狙いの成長市場は、若手起業家たちのアドレナリンをくすぐり、雨後の筍よろしくベンチャー企業が誕生した。

わずか1年前まで30社程度だった運営代行会社は、現在250社まで拡大しているという。

しかし、そのうちの8割が「信用できない」と、前述の石井くるみ行政書士はいう。

石井氏の事務所は、民泊代行会社を利用するホストや賃貸管理会社を対象に、「清掃はきちんとなされていたか」「対応は丁寧だったか」「質問には素早く対応したか」などを聞き取りするアンケート調査を実施した。

その結果、「オール1」(評価は1~5までの5段階評価で、1がもっとも低い)だった代行会社が、全体の25%を占めたのだ。

「とんでも代行会社」の実例にも事欠かない。

「神奈川の物件なのに、宮城県で募集されていた」「トイレットペーパーなどの消耗品を不当に請求された」「ゲストが水道を出しっぱなしにしていたと主張され、法外な水道代の請求がきた」といった声もあった。

中には「宿泊日数を少なく報告して、売上をごまかしている」とか「入金がなく、問い合わせをしたら電話がつながらなかった」といった極めて悪意な事例も存在した。

唖然とさせられる部屋を平気で貸す副業ホスト。

プレミアをつけて民泊物件を売りとばすブローカー。

そして悪徳代行会社……。

民泊という新しいビジネスの「ダークサイド」は、恐ろしく暗く、深い。

政府・自治体も民泊への態度を変えつつある

2016年の8月5日から21日間に渡り開催されたリオオリンピック期間中、リオ市内では6万6000室の部屋が民泊として貸し出されたと聞く。

賃料収入の総計は、25億円にのぼったというから、観戦と現地での暮らし、双方を楽しみたい人々の新しい旅の形として市民権を得たのだろう。

しかし残念ながら日本国内では、まともな民泊もある一方で、素人から玄人まで、あらゆる怪しげな人々の「新しい儲け口」になってしまった側面があるのではないか。

当初こそ民泊は、日本国内のホテル不足と、国内800万戸以上に広がる空き家を同時に解決できる「救世主」のようなビジネスモデルだと言われた。

それが一転、2018年6月に施行される住宅宿泊事業法(民泊新法)で国は厳しい規制を実施する予定だ。

さらに、自治体レベルでの独自条例も課される見込みとなっている。

例を挙げると、「住居専用地域での月曜正午から金曜正午まで営業を認めない」(新宿区、中野区、杉並区)、「実質土日のみ可能」(世田谷区)、「住居専用地域では1~2月の60日間に限定」(京都市)、「営業可能な区域と期間を指定して制限」(長野県)といった案が検討されているといい、当初の期待からは考えられない「嫌われっぷり」となっている。

悪質な違法民泊だけでなく、民泊全体を危険視したかのような行政の施策には、民泊ビジネスにたずさわる人々から反論の声も上がりはじめている。

民泊ベンチャーである株式会社SHIの高橋延明取締役は、「民泊が叩かれるのは新しいビジネスだからです」と断言する。

「ホストがゲストを襲うなどというのは論外ですが、許可を得たホテルでもいろんな事故・事件はあります。ホストとゲストの関係は逆ですが、芸能人の宿泊客がホテルスタッフを部屋に呼び出し襲ったという事件も記憶に新しいでしょう。そもそも、寝泊まりする場所を提供するというビジネスには、高い倫理観が求められます。それは民泊でもホテルでも同じであり、民泊だから叩くというのはおかしい」

同社は創業2年目ながら、福岡で2016年12月1日に始まった旅館業法施行条例改正後の許可申請第一号を取得し、その後も物件数を増やして、現在合法的に12棟の宿泊施設を運営している。

1泊2500円前後の部屋はフル稼働で、いつもアジアからの若い旅行者たちで賑わっている。

観光庁のホームページには、「観光は、我が国の力強い経済を取り戻すための極めて重要な成長分野です」とある。

観光を日本の経済政策の柱の一つとすることが明確に位置付けられ、2007年には「観光立国推進基本法」も施行された。

日本が観光立国としての地位を獲得していく上で、経済的な理由からこれまで日本に来られなかった層を受け入れていくためにも、「宿泊先の多様化」は欠かせない課題だ。

1泊5000円前後で泊まれる民泊は、観光立国・日本を下支えする重要は宿泊施設となるはずだ。

6000万人ともいわれる旅行者を受け入れていくためにも、いま官民が共通の課題として取り組んでいくべきなのは、手のひらを返したような規制強化で過剰に業界を締め付けるよりも、横行する悪質業者や怪しげな違法民泊を適切にターゲティングした対策を練ることで、地域住民にも嫌悪されず、むしろ活性化させる新産業として民泊市場を正常化することなのではないだろうか。
[出典:https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20171219-00053828-gendaibiz-bus_all&p=1 ]

(了)

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